編入学試験とは、１年次募集の大学入試（推薦・一般）とは異なり、短大・四年制大・高専・専門学校の在籍者や卒業者が、出身校での取得単位を生かして新たに志望する四年制大の主に３年次に編入学する際に課される試験のことです。 中には２年次募集として編入学試験を行う場合（出願資格は２年修了見込み、１年修了見込み、学士などの場合がある）や、３年次募集でありながら受験生の単位履修状況によって結果的に２年次編入学として合格を出す場合もあります。 編入学試験には幾つかの種類があります。

所定の受験資格さえ満たしていれば、誰でも受験が可能。四年制大在籍者・卒業者や短大出身者はこの制度を利用する。

対象は四年制大卒業者（見込み者含む）に限定される。

対象は短大在籍者に限定され、専願扱いとなる。短大１年次での成績が選考の基準となる場合が多い。

対象は短大在籍者や卒業者で、書類選考と学科試験の結果を合わせて合否を決定する。一部の大学でのみ実施。

短大から併設四年制大学への進学。併設短大からしか募らない場合や併設短大生と一般生を分けて試験を行う場合等がある。

有職要件を生かした受験で、一般編入学試験に比べて学科試験の負担は軽い場合が多い。

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入学試験とは何かをよく知るとことから、編入学に対するイメージを払拭して逆に編入学制度のメリットを考えましょう。


編入学であれば退学したり、休学したりすることなく年次の遠回りをしなくて良いということ。年次の損をしない。

大学入学時には自分に向いているかどうか分からなかった場合でも、２年間で本当に自分が目指したい方向が分かり、その方向に進めるチャンスがあること。

国公立大学の編入試験ではセンター試験を受ける必要がなく、私立大学と受験教科に違いがないので、同じような対策学習で済むこと。

一般入試の時には合格できなかったレベルの大学にも、編入学試験なら合格を果たすケースが非常に多くなっています。

ここで立命館大学の文学部200X年度募集要項より、受験資格を見てみましょう。

�@大学に２年以上在学し60単位以上修得した者、または200X年3月修得見込みの者
　（通信教育課程を含む）。ただし本学の学籍を有している者、
　および本学の学籍を失った日から２年以内の者を除きます。
�A短期大学を卒業した者、および、200X年3月卒業見込みの者。
�B高等専門学校を卒業した者、および、200X年3月までに卒業見込みの者。
�C専修学校の専門課程のうち、文部科学大臣の定める基準を満たすものを修了した者、
　または、200X年3月までに修了見込みの者。
　ただし、学校教育法第56条に規定する大学入学資格を有する者に限ります。
�Dその他、上記と同等以上の学力があると本学が認めた者。

このような表記が最もポピュラーなものであり、受験資格としても門戸の広いものですが、全ての大学で上記のように広く受験資格を認めているわけではありません。 例えば出身の学部や学科が制限されている場合や、四年制大学生であれば学士（取得見込み含む）しか出願できない場合もあります。 受験資格も年によって変更がある場合があり、自分に受験資格があるかどうかについて、過年度ではなく受験年度に志望大学が発行する募集要項で確認することが必要です。 また、四年制大学２回生の場合、取得単位数は取得見込みを含めた形で出願できますが、２回生修了時に規定の単位数を修められず出願資格を満たせなかった場合は、編入学試験に合格していても最終的には合格は取り消しになります。 編入学試験の受験ではあくまで在籍大学・短期大学での単位取得が前提になると考えて下さい。

一部の大学では国公立・私立とも募集人数を拡大している大学もあり、定員を決めて定期的に実施する傾向は変わりません。 編入学試験実施大学については各大学へ直接お問い合わせ下さい。


毎年全学部全学科で実施する。
毎年一部の決まった学部学科で実施する。
年度によって実施する学部学科が変わる。
年度によって試験実施の有無が変わる。
併設短期大学へ学内募集のみ実施する。

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編入学試験日は国公私立を問わず、各大学・学部が自由に決定しているのが現状と言えます。 概ね、理系学部であれば６月くらいから試験が始まり７〜８月でピークを迎え、文系学部であれば８月くらいから始まり、１０〜１１月がピークとなり、年明けまで続きます。 立命館大学のように全学部を同一日程で行っている大学もあれば、同志社大学のように学部により試験日が数ヶ月もずらせて実施している大学もあります。 地域別に見ると関西圏以西では秋以降に試験が本格化しますが、中部圏では夏頃の実施が比較的に多く、関東圏では年明けに実施する大学が多い、といった特徴が今のところあるようです。 国公立大学でも各大学・学部が試験日を自由に決定しているため、一般編入学試験では試験日さえ重ならなければ幾つでも受験が可能です。 また、一次募集、二次募集のように試験日を複数回も受けて実施している大学もあります。 この試験日はかなり流動的なもので、同じ大学・学部でも年によって試験日が大きく変更（前倒し、後ろ倒し）になることも珍しくありません。 受験生は大学の発信する新しい情報を常にチェックし、動きを正確に把握しておく必要があります。

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国公私立とも、基本は外国語＋専門教科・小論文＋面接です。 内容としては、外国語は主に「英語の長文読解」、専門教科は「各学部の基礎的内容の記述式」が主流、面接は複数の面接官と１名の受験生が対する「個人面接」が中心です。 但し、大学によって詳細に違いがありますので、正確には志望大学の募集要項で確認することが必要です。 また、試験の合否は学科と面接の総合評価で決定する大学が多いようです。 そのため、各教科ともバランスのとれた学習と、しっかりとした面接対策が必要になるわけです。 試験科目に「専門」が入るため、編入学試験の受験生にとっては「志望学部・学科」の決定が極めて重要となります。 そして大切なのは、一度専門科目を決めたらよほどのことがない限り変更しないということです。 例えば、６月末まで経済学を学習していて、７月から社会学に変更したりすると、また一から専門を勉強し直さなければならないし、今まで費やした時間そのものも無駄になってしまいます。 専門科目（＝志望学部）の選定はくれぐれも慎重に行って下さい。

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受験する大学・学部の決定は慎重に！ 特に学部は現在の在籍学部でいいのか？ 他学部で勉強する方がいいのか？ どの分野に興味があるのか？ 自分の勉強したいことがどの大学にあるのか？ 将来どうなりたいのか？ 大切なことは、一度学部を決めたらよほどのことがない限り変更しないということ。 早い準備が確実な合格につながります。 決めたはずの学部の勉強を途中で変更することは、今まで費やした時間がすべて無駄になってしまいます。


�@一番多いのが、現在の学校の専攻と同じ専門分野にする場合
　（例：経済学部→経済学部）
�A学校に入学後、新たに興味を持った専門分野にする場合
　（例：国文学科→法学部）
�B進学の際、元々志望していた専門分野への編入学を考える場合
　（例：経営学部→社会学部）
�C同じ英語関連だが、異なる専門分野に取り組みたい場合
　（例：英文学科→英語学科）
�D現在の社会情勢の中で自分なりに資格取得などの必要性を感じた場合
　（例：法学部→心理学科）

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併願は可能です。ただし、一般入試のように複数の学部・学科を同時に受験することはできません。 その理由としては、複数の学部を受験する場合には、学習する試験科目（専門科目）が多くなってしまいます。 そのため、併願を考えるならば同じ系統の学部に限定して受験することが望ましいと言えます。


�@京都大学法学部　�A大阪大学法学部　�B神戸大学法学部　�C名古屋大学法学部

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�@志望学部・学科を決めると共に､受験校の選定を行う。

編入学試験の場合､まず志望学部・学科が決まらなければ受験態勢に入れません。 ここで大切なことは､一度学部を決定すればよほどのことがない限り変更しないことです。学部を決定するということは､学習する専門科目を決定することにもなります。例えば､６月末まで経済学を学習していて､７月から社会学に変更したりすると､また一から専門科目を学習し直すことになり､今まで費やした時間そのものも無駄になってしまいます。専門科目＝志望学部の選定は慎重に行うこと。学部が決まれば自分の得たい学習ができる大学を選定すればいいかと思います。

�A志望大学・学部の情報を入手する。

同じ学部・学科でも大学によって内容の異なる場合があります。自分の目指す方向性と合致しているか､価値観を求められるか､等の事前確認が必要です。時期によっては昨年度の願書になりますので､要項の完成時期を事前に大学へ問い合わす方がいいでしょう。 要項などの資料は､大学へ直接請求することになります。大学によっては学生課や入試課など異なるので､各大学・学部の請求先を確認してください。 宛先は､「○○大学○○学部入試課入学試験係御中」などとして､手紙を添えることも忘れないように。 募集要項代金と返送用の郵便料金を同封して請求することになりますが､送金方法は現金なのか､切手あるいは郵便為替なのかも確認してください。現金ならば現金書留に､郵便為替の場合は 指定された料金の合計分の為替を郵便局で作ってもらい同封してください。 返信先を明記した紙片を同封するケースもあるので､大学の指定に従うこと。返信用の封筒を用意する指示がある場合は､読みやすい字ではっきりと自分の住所・名前を書き､名前の下には「行」をつける。 直接大学窓口で購入することもできますので､下見を兼ねて行くのも一つの方法です。

�B過去問題を入手し､出題傾向をチェックする。

※過去問題を公表している大学・非公表の大学があります。事前に大学へお問い合せ下さい。 送付可能の場合請求すれば送付してくれる（または有料）。また､募集要項に添付されていたり､印刷されていたりする場合もあります。特に私立大は過去問題を冊子にして要項請求時に送付している大学も多くなっています。 閲覧またはコピー可能の場合､大学の事務室でのみ閲覧可能。コピー不可の場合は筆写するしかない場合､身分証明書が必要な大学もあります。

�C基本学習→出題傾向の学習

※基本がしっかりしていなければ対策学習はできません。 英語及び専門知識を固める。

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